上海は７月上旬には梅雨が明け、夏本番を迎えています。湿度が高く蒸し暑いですが、深緑色の葉を広げたプラタナスの街路樹が、涼しげな木陰をつくっています。
　古き街並みが次々と高層ビルに生まれ変わる上海では、この数年で仕事の仕方も大きく変化しています。その１つが緑色のアイコンのアプリ「微信（WeChat）」の活用です。中国版LINEとも呼ばれるアプリの普及で名刺交換は形骸化し、微信ＩＤの交換が実質的な挨拶となりました。初対面の別れ際には双方がメッセージを送信し、そのままチャットが始まることも珍しくありません。日本では面談後に落ち着いてから御礼のメールをしようとPCを開く頃、中国では既に複数の関係者を招き入れたグループチャットが立ち上がり、情報共有や意思決定が次のステージに進んでいることも日常で、このスピード感には驚かされるばかりです。
　また、このアプリは電子マネーの機能もあり、スーパーや飲食屋台、公共交通機関での支払いや、知人・友人への送金も可能です。私は上海に到着した翌日からすでに１か月間ほど現金を触らない生活が続いています。（ただし、携帯電話のバッテリー残量には敏感になりました。）
　横断歩道でクラクションを鳴らして「我こそは優先」と走っていた自動車は、歩行者の横断を待つようになり、交通マナーも格段に向上しました。車のナンバープレートは、従前の青色から電気自動車など新エネルギー車を示す緑色が増えています。現在、上海市では青色ナンバー取得に10万元（約200万円）もの大金が必要ですが、緑色ナンバー取得には、この費用が不要で、現地でＥＶシフトが進むのも頷けます。
　６月下旬の端午節には、有名な観光地である外灘（バンド）の絵葉書を買いました。静岡県内で暮らす娘に宛てた手紙は、中国郵政の緑色のポストに投函され、この文章が掲載される頃には、家族の手元に届いているだろうと楽しみにしています。

中国では、「果酒」と呼ばれる伝統的な果実酒に「楊梅酒」があります。楊梅(ヤマモモ)の果実を原料として使用し、砂糖と米麹などの材料と一緒に発酵・蒸留されてできたのが「楊梅酒」です。梅雨の頃に、実をつけることから、名付けられたと言われる楊梅(ヤマモモ)は、暑さに強く、耐乾燥性に優れた植物であり、浙江省、福建省、広東省、広西チワン族自治区などで広く栽培されています。「楊梅酒」は、中国の伝統的な文化に根付いた酒の一つであり、中国国内外で愛される酒の一つとして広く知られています。

果実酒の代表格「楊梅酒」
楊梅〈日本名：ヤマモモ〉は、浙江省では寧波市下の余姚(よよう)市の特産として知られています。６月中旬～7月初旬が滴下の盛期を迎え、その瑞々しい果実は、そのまま食べても柔らかくて甘酸っぱく、とてもおいしいですが、24時間ほどしか日持ちがせず、鮮度がすぐに落ちてしまいます。そのため、地元ではこの楊梅(ヤマモモ)を「白酒」(蒸留酒)に1カ月ほど漬けて「楊梅酒」を作り、年中、楊梅(ヤママモ)を楽しめるようにしました。余姚市では、瓶詰めされ市販されています。地場の「楊梅酒」は、アルコール度数は40度以上もあるため、一気に飲むと酔いやすく、ゆっくり味わったほうがよいとされています。また「楊梅酒」は、漬け込んだ楊梅(ヤママモ)を1個食べるだけで、腹痛や暑さ負けに効果があるといわれていますが、相当量のアルコールを含んでいるので注意が必要です。

拡大する中国の果実酒市場
中国のアルコール市場では、低アルコールにした果実酒は20歳から30歳代の若い女性に人気があり、特に都市部に住む人達が主力消費者になっています。中国では荔枝(ライチ)酒、枸杞(クコ)酒、梅酒、桃酒など、様々な種類の果実酒が季節ごとに登場して、季節感のある果実酒を楽しむことができます。また、市場に出回る、こうした果実酒は、白酒やビールに比べてアルコール含有量が低くて飲みやすく、また果実酒は栄養価が高く、ポリフェノールが多く含まれ、健康にも優れているとも言われています。

余姚江、奉化江、甬江の合流地点である三江口の北岸に、「老外灘」と呼ばれる場所があります。それは、かつてイギリス領事館、浙江税関、カトリック教会、寧波郵便局、商業銀行などとして使われた建物が並び、中国の伝統的な住宅建築とは対照的な欧風の雰囲気が漂う地域です。また、美術館やレストラン、コーヒーショップ、パブなども立ち並び、観光客だけでなく地元の若い世代や寧波に暮らす外国人に人気のスポットになっています。

三江口は、すでに唐代から中国四大港湾の一つで、鑑真和上はここから日本へ向かいました。また、ここは寧波幇（寧波商人）発祥の地でもあります。1840～42年のアヘン戦争後、清国は南京条約を結び、寧波は五大通商港のひとつになりました。開港後まもなく甬江の北岸は、イギリス、フランスなどの居留地として発展していきました。それが「外灘」です。「外灘」というと、上海のBund（バンド）がよく知られていますが、寧波の「外灘」の方が上海より20年ほど古い歴史があります。

寧波の貿易を支えたのは、「寧波幇」と呼ばれている同郷の商人集団です。寧波が通商港としての重要性を帯びたことで、甬江沿岸一帯は寧波人の商業活動の舞台となりました。やがて、寧波商人は上海へ集中的に移住し、清末の上海経済界で重要な地位を占めるようになります。寧波商人は、銭荘業や海運業などに従事し、有力な商人集団として成長していきました。銭荘というのは、中国の旧式の金融機関です。寧波商人の銭荘は、現金を授受せずに帳簿上で出入額を記載する「過賬制度」を用いて、大口の商業取引を促進しました。寧波の銭業会館は、当時の銭荘の姿をほぼ完全な形で保存している博物館です。会館には、寧波金融業の発展を記した碑文や歴史的モニュメントが残されています。

寧波という都市は、北京や上海ほどの繁栄はなく、中国の地方都市のひとつにすぎないかもしれません。しかし、唐宋代から東アジア海域交流の拠点で、あちこちに歴史の重みを感じる建造物が点在しています。寧波料理を味わいながら寧波の街歩きをする旅に、富士山静岡空港からの直行便が再開したら、ぜひお出かけください。

中国における日本語教育の歴史と現状　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　世界の大学における日本語学習者のうち、中国の大学の学習者が約60％を占め、世界最多であり、そのため中国国内で日本語専攻を開設している大学は決して少なくない。北京大学は今年で学科開設80周年を迎え、中国で最も早く日本語専攻を開設した歴史を持っている。北京外国語大学も1956年の創設以来、日本の大学と積極的に交流を重ねてきた。2019年のデータによれば、学部生向けに外国語専攻を開設している大学は750校あり、そのうち、日本語専攻を持つ大学は406校にのぼる。しかし、現在、中国の大学の外国語専攻は大きな転換期を迎えている。

語学専攻の縮小と「就職率の低下」　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　近年、中国では外国語専攻全体が廃止・縮小される傾向にあり、日本語専攻の縮小・廃止も進んでいる。北京大学や青島大学などでは翻訳・日本文学系の修士課程で募集人数が縮小されたほか、北京語言大学では「日本語翻訳」を含む７専攻の修士課程の受け入れを停止するなど、専攻の存続自体が危ぶまれる事態も起きている。こうした語学専攻縮小の最大の理由は、言うまでもなく「就職率の低下」である。2024年の就職率を専攻別で見ると、日本語専攻の就職率は82.3％(47位)、英語専攻でも83.2％(45位)にとどまり、語学を専攻する学生の数に対して、受け皿となる就職先が足りていないのが現状である。

「国・地域別研究」へのシフトと新たなニーズ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　一方で、あえて日本語専攻を新設する大学もある。その背景にあるのが「国・地域別研究(国別・区域研究)」への関心の高まりである。この研究は、特定の国や地域の国際関係、世界経済、人文学、地理学、政治学、社会学などを包括的に学ぶ専門分野で、2022年に中国教育部がレベル1(一次学科)の専門分野として新設した。従来の外国語専攻における「言語翻訳」や「文学研究」に留まらず、国際的視野を持った複合型人材を育成することを目的としている。

浙江省における大胆な大学改革　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　浙江省では、中国全土に先駆けて2019年から外国語学部の「廃止・停止・統合・変更」の改革が始まった。国の「新文科建設」政策や、文系と理系の融合を重視する浙江省の産業構造に合わせ、「統合・改組」を中心とした変革が進められ、大学の特色に合わせて以下のように差別化された日本語教育が展開されている。総合大学(浙江大学、寧波大学など)：「国・地域別研究」の一環として改組。外国語専門大学(浙江越秀外国語学院など)：通訳やビジネス日本語をメインに、地元の日本関連企業との連携を強化。

AI時代における「日本語教育」の未来

　生成AIが普及し、自動翻訳機能が飛躍的に向上する中、単なる言語の知識は以前ほど重要視されなくなってきた。今求められているのは、日本の経済・社会・文化を総合的に理解したコミュニケーション能力や、日系企業の実態を踏まえたビジネス・マーケティング能力の育成である。中国の大学における日本語専攻は、単に「日本の言語を学ぶ」ことから、「日本語を通じて日本を包括的に学び、将来に役立てる」教育へと、いま大きなシフトを遂げている。 

(※早稲田日本語教育学第38号「中国の大学における日本語教育と国・地域別研究の統合」等を参照・整理)　※ミニレポートの追加記事、NOTEに掲載。https://note.com/fine_whale2904）

「ゼロ・ウェイスト」とは、「ごみをゼロにする」ことを目標に、廃棄物をできる限り減らそうとする世界的な活動です。1996年にオーストラリアの首都キャンベラが世界で初めて「ゼロ・ウェイスト」を宣言して以降、ニュージーランド、北米、欧州などの各都市を中心に広がってきました。中国では、これを「無廃都市（むはいとし）」と称し、国家規模で建設を推進しています。2027年までに国内の約6割の都市で実施し、2035年までの全国普及を目指しています。具体的な施策としては、ごみの分別と資源化の徹底、プラスチック製品の利用制限、主要経済圏内における産業廃棄物の管理やグリーン化の徹底などが挙げられます。こうした積極的な姿勢が評価され、今年3月30日の「国際ゼロ・ウェイスト・デー」において、国連事務総長直属のゼロ・ウェイスト諮問委員会が発表した「世界のゼロ・ウェイストに向けて進む20都市」に、中国からは浙江省杭州市、海南省三亜市、江蘇省蘇州市の3都市が選出されました。

　経済成長と環境対策を両立する「杭州市」のスマート戦略、選出された都市の一つである杭州市は、人口約1,300万人、GDP2兆元（約42兆円）を超える超大都市です。しかし同市では、2021年から2024年にかけて、市民1人あたりの1日平均ごみ排出量を1.06kgから0.99kgへと減少させることに成功しました。高度な経済成長を続けながらも、環境対策を着実に進めてきたのです。スマート廃棄物管理プラットフォームの構築、市内全域のごみ収集拠点、収集車、焼却施設、生ごみ処理施設をリアルタイムで接続するシステムを整備しました。ごみの収集から処理までの全プロセスを可視化して効率性を極限まで高めた結果、2020年末までに「都市ごみの埋め立てゼロ」を達成。さらに、一般産業廃棄物の再資源化率は98％以上を記録しています。市民の参加意欲を促すリサイクルアプリの活用、リサイクルアプリ「Huge Recycle（巨大回収）」を導入し、市民が資源回収に協力すると、買い物に使える「エコクレジット」が付与される仕組みを構築しました。これにより分別へのハードルを下げ、2022年のサービス開始以来、約40万トンもの資源回収に成功しています。地域密着型のモデル区「ゼロ・ウェイスト・セル」、学校、住宅地、商業施設などを単位としたコミュニティモデルを展開しています。ある地区では紙コップを集める専用の「リサイクルバス」を運行させ、また別の地区ではバイオテクノロジーを用いた生ごみ処理を導入するなど、それぞれの特性に合わせたユニークな工夫が凝らされています。

　日本の現状と、今後の展望、中国政府が国家戦略として2035年までの全国展開を見据える一方、日本国内に目を向けると、古くから「ごみゼロ運動」という概念自体は根付いていました。徳島県上勝町や福岡県大木町、東京都などが「ゼロ・ウェイスト」を宣言しており、今回の国連の「20都市」には横浜市が選出されています。しかし、日本における現在の取り組みは自治体ごとの個別の動きにとどまっており、廃棄物ゼロをシステマティックかつデジタル技術と融合させて網羅的に目指す動きは、まだ全国規模の潮流には至っていません。中国の事例のように、都市のインフラや市民生活のシステムそのものをアップデートしていく「ゼロ・ウェイスト」の視点は、今後、日本の都道府県や国レベルでの政策を考えていく上でも、大いに参考になる先進モデルと言えます。

ELEMINIST：中国杭州市、国連「世界のゼロ・ウェイスト都市」TOP20に選出等を参照・整理

かつて、番犬や実益のために飼われていた中国のペットたちは今、都市に生きる人々の「唯一無二の家族」へとその地位を昇格させている。

孤独を癒やす「5,000億元のぬくもり」

中国のペット市場は、驚異的なスピードでその輪郭を広げている。2018年には1,700億元規模だった市場は、2024年には3,000億元を超え、2030年には5,300億元（約11兆円）を突破すると予測されている。この膨張を支えているのは、1990年代から2000年代に生まれた「高学歴・高所得」な若年・中堅世代である。晩婚化や単身世帯の増加を背景に、彼らにとってペットは「飼育対象」ではなく、自身の感情を投影し、日々の疲れを癒やしてくれる「情緒的なパートナー」となっている。かつてのコストパフォーマンス重視の消費は影を潜め、今やペットの「生活の質」こそが、飼い主の消費の最優先事項となっている。

「医食同源」の視線は、愛する友の皿の上へ

市場の半分以上を占めるペットフード分野では、「人とペットは同じ起源（Human-Grade）」という概念がスタンダードになりつつある。無添加、グレインフリー、更には素材の食感を活かした「生食」や「低温焼き」といった高級フードが台頭し、そのシェアはすでに4割を超えた。一袋の価格が従来品の数倍であっても、愛する「家族」の健康寿命を延ばすためなら、財布の紐を緩めることに躊躇はない。それはもはや単なる餌ではなく、深い愛情の証なのである。

テクノロジーが紡ぐ「言葉なき対話」

ハイテク大国・中国らしい進化が、スマートペット用品の普及である。心拍数や睡眠の質を24時間モニタリングするウェアラブル端末、AIが健康状態を分析するスマート猫用トイレ、更には遠隔での給餌や遊びを可能にするロボット。これらは、仕事で家を空けがちな飼い主の罪悪感を和らげ、「言葉を持たない家族」とのデジタルな対話を可能にしている。医療現場でも、主要都市の動物病院の7割がAI診断ツールを導入し、人間顔負けの精密な診療が行われるようになりました。介護やメンタルケア、さらにはペット保険といった「ゆりかごから墓場まで」をカバーするサービス網は、急速な勢いで整備されている。

豊かさの影に潜む、もう一つの現実

しかし、この熱狂の裏側には、放置できない歪みも存在する。年間1,000万頭ペースで増え続ける野良犬や野良猫、そして一部の飼い主によるしつけやマナーの欠如である。ペットを「商品」や「ファッション」として捉える風潮が、無責任な遺棄という悲劇を生んでいる。「擬人化」が進み、ペットが家族として当たり前に寄り添う社会。それは、私たちが動物たちの命に対して、人間と同じだけの、あるいはそれ以上の責任を負うことを意味している。

中国寵物網：2025年中国寵物行業市場報告　等を参照・整理